今回は、リンカーン大統領暗殺事件を通じて、歴史の裏に潜む通貨発行権の争いや、日本からの黄金流出との関連などをお話ししました。終わりが始まりへとつながる「歴史の転換点」について、一緒に考えてまいります。
◉ 表向きの「暗殺動機」に潜む疑問
リンカーン大統領が暗殺されたのは1865年4月14日。犯人は舞台役者のジョン・ウィルクス・ブースとされています。通説では、南北戦争で南部が敗れたことに対する報復としての犯行とされますが、実際には警備の不自然な手薄さや、ブースの資金源、そして日記の破損など、不可解な点が多々あります。
特に、ブースの生活費や暗殺計画の準備資金を誰が支援したのかという点は、単独犯としては説明のつかない大きな疑問です。さらに、なぜそのタイミングで警備が手薄になっていたのか――こうした事実から、背景により大きな力の介在があった可能性が浮かび上がってきます。
◉ 「通貨発行権」をめぐる隠された対立
リンカーン政権下では、南北戦争の戦費調達のために、政府発行による通貨「グリーンバック」が発行されました。これは、FRBのような民間銀行による通貨ではなく、連邦政府が自ら通貨を発行するという大きな挑戦でした。
その裏付けとなったのが、日本から巻き上げた大量の黄金です。アメリカ北部はこの黄金を担保にして戦費をまかない、国債を発行せずに南北戦争を戦い抜き、最終的には無借金国家へと至ります。さらにはロシアからアラスカを買収する際にも、この黄金が背景となっていたと考えられています。
このような動きは、通貨を支配する国際金融勢力にとっては看過できないものであり、リンカーンが排除される理由として、単なる南部の報復以上の「通貨戦争」があった可能性が指摘されるのです。
◉ 現代にまで続く「通貨と支配構造」の構図
リンカーンが挑んだ政府通貨発行の試みは、後にケネディ大統領にも引き継がれようとしました。ケネディもまた、政府主導の通貨政策に踏み出そうとして暗殺されたことから、歴史的に“ある一線”を超えようとするリーダーが抹消される流れが見て取れます。
そして今、トランプ元大統領が再び「アメリカ連邦政府による通貨発行」を掲げ、新たな金融体制づくりに向けて動いています。その中で、日本、ロシア、アメリカが連携し、新たな経済秩序を模索する動きも見られます。
安倍元総理もまた、長期政権を築き、これらの動きに通じる「本質的な挑戦」をしていた可能性がありました。彼が襲撃されたことも含め、すべてが一本の流れの中にあるとすれば――私たちは今、世界の“支配構造の終わり”に立ち会っているのかもしれません。
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歴史は、出来事だけでなく「なぜそうなったのか」を考えることで、未来への道を照らします。
終わりは常に、新しい始まりです。これからの時代に向けて、私たち一人ひとりが希望を胸に、明るく前向きに歩んでまいりましょう。
