2024年は、歴史の転換点となる重要な一年でした。干支「甲辰」に基づく予測通り、「新しい動き」が加速し、日本では「庶民が大切にされる国柄の復活」が進展。政治では清和会議員の逮捕や岸田内閣退陣、石破総裁の誕生など大きな変化があり、海外ではプーチン大統領やトランプ大統領の再選が世界情勢を揺るがしました。科学技術やスポーツでも輝かしい成果が見られる一方、能登地方の震度7地震や軍事緊張などの課題も。新しい日本の未来が着実に近づいています。

2024年を振り返ると、「世界線が変わった」ということがいえると思います。

毎年の元旦に、ブログで「干支を用いた一年の予測」というのをやっていまして、今年の元旦にもこれを掲載しました。
今年の干支は甲辰(きのえ たつ)で、
 「甲(きのえ)」という字は、糸巻きに糸が巻き付いた様子
 「辰(たつ)」という字は、二枚貝の貝殻、何かが掘り進められていく
ということから、今年は、
「新しい動きが加速をつけて掘り進められる年」
と述べさせていただきました。

この意味は、すでに勝敗は明らかであり、勝者となる新しい動きが、今年に加速を付けて成長するという意味です。
勝者となる新しい動きとは、日本にもとからある「庶民がたいせつにされる国柄の復活」を意味します。
つまり、2024年、令和6年の甲辰の年は、「日本化元年」になる、というのが予測でした。
そして今年を振り返ってみると、まさにそんな年であったように思います。

では具体的に、これに関連してどのようなことがあったのかというお話の前に、どうしても申し上げなければならないのが、
1月1日の、石川県能登地方で震度7の地震と津波被害があったことです。
石川県能登地方を震源とする地震が発生し、輪島市と志賀町で震度7を観測。石川、富山、新潟、山形各県など広い範囲に津波が到達し、死者は400人を超えました。
被災地の一日も早い復興を祈っています。

というわけで、世界と日本の動きを振り返ってみます。

まず政治関連では、
1月7日に、政治資金問題で安倍派議員逮捕という事件がありました。
自民党派閥「清和政策研究会」(安倍派)の政治資金パーティーを巡る政治資金規正法違反事件で、東京地検特捜部が、池田佳隆衆院議員らを同法違反容疑で逮捕しました。
これらはDS側の工作による動きになります。

ちなみにボクはDSという言い方があまり好きではないのですが、ここではわかりやすくDSという言い方をさせていただきます。
要するに、ごく一部の大金を持った人たちが、自分たちだけの金儲けのために政治や経済を好き放題に扱い、庶民の暮らしをぐちゃぐちゃにするという、よろしくない動きをする人たちのことです。

こうしたDSの動きに、世界的に見て最初のカウンターとなったのが、
3月17日のロシア大統領選でのプーチン氏の再選です。
ウラジーミル・プーチン大統領の5選には、絶対にこれを阻止しようとする工作が盛んに行われましたが、ロシア人は偉いですね。見事にそうした工作を跳ね返しました。

一方日本では、まだまだDSの工作が続きました。
4月4日には、自民が派閥の政治資金問題で39人を処分しました。
派閥の政治資金問題をでっちあげて、自民党の党紀委員会が、安倍、二階両派の議員ら39人の処分を決定したのです。
これについては、昔からあって片目をつぶっていたものを、あえて表に出したという意味で、あえて「でっちあげ」と言わせていただきます。

5月17日には、「共同親権」を導入した改正民法が成立しました。これは離婚後も父母双方が子どもの親権を持つことができるというもので、普通に考えれば社会の混乱を招くものといえます。そのようなおかしなものがどうして成立したのか。議員さんたちだって、おかしいと思っているわけです。けれどもこのような法律が成立してしまうというのは、普通に考えて、どこかから圧力がかかったとしかいえないものといえます。

そして8月14日には、岸田首相が退陣を表明し、9月27日には石破茂総裁が誕生し、10月1日に首相に指名されました。
振り返ってみると、1月7日の清和会への東京地検の介入から、4月の安倍派二階派の処分、岸田内閣退陣、石破総裁氏名、そして10月27日の自民大敗まで、日本の政治から事実上の権力を奪うための、一連の動きであったように見えます。

さらに海外に目を転じますと、10月1日には、イランがイスラエルへのミサイル攻撃を行い、世界の軍事的緊張が高まりました。このままいけば、第三次世界大戦に発展するという流れに至っていたといえます。

ところが、これらの動きにカウンターパンチを浴びせることになったのが、11月5日の米国大統領選挙におけるトランプ大統領再選です。
これは、DS側からすると、予期できない事態となったといえます。

さらに日本でも、11月17日に、意図的な内部告発問題で不信任決議案が可決され、兵庫県知事を失職した斎藤元彦氏が出直し選で再選を果たしました。
つまり、一部の大金持ちの意向ではなく、民衆の意向が、工作を凌駕するという動きが、日本でも始まり、そして勝利するという流れが顕在化してきたといえます。

振り返ってみれば、まさに今年は、「新しい動きが加速をつけて掘り進められる年」となったわけです。

その他科学技術分野では、
1月20日に、日本の宇宙航空研究開発機構(JAXA)の月探査機「SLIM」が、日本の無人探査機として初めて月面着陸に成功。 
8月8日は、宮崎県沖でマグニチュード7.1の地震が発生し、気象庁が南海トラフ地震が発生する可能性が高まったとして、「臨時情報(巨大地震注意)」を初めて発表しました。こうした発表は、地震が起きなければ、信用を低下させるリスクになります。けれどそれができたということには、注目すべきと思います。

経済面では、
2月22日には、東京株式市場で、日経平均株価がバブル景気の1989年12月に記録した史上最高値を34年ぶりに更新。3月には4万円を超えました。
ただ、その後の展開は、 株価は横ばい、円も150円のままで推移となっています。
これは、日本経済の底力が、なんらかの形で、押さえつけられているということです。
このあたりが、来年には、押さえが外れていく動きになると思います。

スポーツでは、7月26日に開幕した第33回夏季五輪パリ大会で、日本が金メダル20個、銀メダル12個、銅メダル13個を獲得し、金、総数ともに海外の夏季五輪で過去最多となりました。フランスは親日的な国で、日本の選手だからと妙な工作がされなかった結果です。

そして9月19日には、米大リーグ・ドジャースの大谷翔平選手が、メジャー史上初となる「50本塁打、50盗塁」を達成。2年連続の本塁打王、日本人初の打点王のナショナル・リーグ2冠に輝きました。

日本の時代が、すぐそこにまでやってきています。
これからもおおいに自信と誇りをもってやっていきましょう。

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