７月７日は盧溝橋事件があった日

悪口を言って相手の名誉を奪ったり、対立を煽ったりすることは悪です。
ですが、これからするお話は、歴史の事実です。
事実は事実としてきちんと認識し、それを心と政治の重石にしないと、一方的に悪に蹂躙されることになります。
日本は「シラス国」であり、「知ること」をすべての出発点とする国柄を持ちます。
どんな相手でも、礼儀正しく品位を持って誠実に接することは大切なことです。
が、隣家と自家が異なるように、国が異なれば考え方もやり方も異なることを、我々は「事実から」、しっかり学ぶ必要があると思います。

さて、盧溝橋事件（ろこうきょうじけん）は、昭和１２(1937)年７月７日の北京の西南にある盧溝橋で起きた日本の陸軍としな国民党軍との衝突事件です。
今日は、この時期毎年恒例の盧溝橋事件と、しな事変のお話なのですが、なぜかトップの画像は京劇です。
その理由はあとでわかります。

最近の教科書などは、「この事件が日中戦争のきっかけとなった」と書いています。
歴史には様々な見方がありますが、それでは歴史になりません。
なぜなら歴史とは、事実をストーリー化して学ぶ学問であり、情報の切り取りは歴史にならないからです。
さらに現代日本人が「歴史」と認識している学校の歴史教育は、昭和２０年にGHQによって教育の停止が命ぜられ、昭和22年にはGHQにゴマをすった当時の文部省によって、我が国の歴史教育は「廃止」されています。
以後、現代まで行われ続けているのは社会科教育であって、歴史教育ではありません。

社会科は、子供たちが大人になったときに必要な社会常識を教える学問です。
ですから「盧溝橋事件がきっかけとなってチャイナ事変が勃発した」とか、「日本軍による南/京事件」とか「慰安婦強制」とかは、「歴史的に存在しない単なるプロパガンダ」でありながら、それらを強行に主張している国があることは事実であるということで、教科書に書かれています。
歴史の教科書なら、そのようなことを書くことはできません。
そしてこのようなことがまかり通るのは、日本が他国からの情報工作に対して、まったく無防備だからです。

そもそも日中戦争という用語自体が「政治用語」であって、「歴史用語」ではありません。
なぜなら「戦争」とは、国対国の武力による戦いのことを言うからです。
盧溝橋事件当時のチャイナには、臨時政府はありましたが、国家を代表する行政機能を持った政府は存在しません。
つまりこの事件は、国対国ではないわけで、だから日本では「しな事変」と呼ばれています。
「しな事変」という用語は、これは昭和１２年（1937年）９月２日の「事変呼称ニ関スル件」という閣議決定で、「今回ノ事変ハ之ヲしな事変ト称ス」と定められた日本としての正式名称です。

ちなみに近年、こうした大日本帝国時代の閣議決定等が平気で無視されるのは、戦後の日本は終戦によって生まれた新興国であるという認識の上に立っています。
いわゆる「８月革命説」で、戦後の日本国は、大日本帝国に対する「対抗国家」として設立され、米国や中凶などの国連安保理国から「敵国」とみなされて、それら理事国に隷従する国として存在しているという理解に基づきます。

「対抗国家」というのは、何らかの政権に対抗して作られた国という意味ですから、前政権の行ったすべての事柄を全否定します。
戦後日本は、戦前の対日本帝国に対する対抗国家であり、中凶や韓国もまた、戦前の日本に対する対抗国家として誕生しています。
ですから日中韓のいずれの国も、戦前戦中まで日本のことを悪く言い、戦後日本において戦前をひたすら悪く言う人達もまた、同じドグマの中にいます。

しかしこれらは、日本という国を「政治体制」が日本だとする「ステイト（State）」の考え方にすぎません。
日本は縄文の昔から、文化的集合体としての倭国日本という国を営んできた国柄を持ちます。
これを「ネイション（Nation）」といいます。
現在の日本国政府も、戦前戦中までの大日本帝国政府も、もっといえば徳川政府も、鎌倉幕府も古代大和朝廷も、すべて同じ日本というネイションに存在するステイトです。
そしてこの考え方の上からは、戦後日本は戦前の日本への対抗国家ではありません。
戦後日本は、単なる敗戦利得者の敗戦利得者による敗戦利得者たちのための政権でしかないという理解になります。

用語の問題として、太平洋戦争という呼称に関する問題もあります。
戦後は英語の「The Pacific War」を邦訳した「太平洋戦争」という用語が普及しましたが、日本政府がこの名称を正式採用したという事実はありません。
そもそも、当時の大日本帝国の戦いは、何も太平洋に限ったことではなく、しな満洲から東南アジア諸国にまで広がる広大なエリアでの戦いでした。
ですから英国の教科書では、この戦いについて「War with Japan（対日戦争）」という用語が用いられていますし、英国の歴史学者クリストファー・ソーンは、「むしろ『極東戦争』と呼ぶべきである」と提唱しています。

日本では、しな事変を含めて「大東亜戦争」と呼称すということが、昭和１６年１２月１２日に内閣で閣議決定されています。
おもしろいことに、この閣議検定があるがゆえに、戦後の日本は敗戦利得者政権でありながら、正式に「太平洋戦争」の呼称を用いることができません。
このために、あくまで慣習として太平洋戦争の呼称が用いられ、この慣習によって学校の教科書の記述も太平洋戦争になっているわけです。
そうした意味では、戦後の左の人たち、もっというなら敗戦利得者たちは、ある意味、良く勉強しているといえようかと思います。

また、終戦前の日本政府が、しな事変を含めて「戦争」と定義したことにも理由があります。
「しな事変」は、あくまで事変であって戦争ではありません。
けれど現実に戦闘が起きれば、軍や民間に死者やけが人が生じます。
軍人さんがわかりやすいのですが、戦争でお亡くなりになられたり負傷した場合は、戦死戦傷になります。
けれど戦争でないときなら、その死や怪我は、あくまで公務死および職務中の負傷という扱いになります。
そして戦争中なら、戦死戦傷であれば、軍人恩給や負傷手当が倍になります。
従って、多くの戦死者を出したしな事変を大東亜戦争に含めるという当時の内閣の決定は、遺族たちにとって、とてもありがたいことであったし、このことは激戦を迎える大東亜の戦いに挑む当時の軍人さんや、そのご家族にとって、とても励みになることであったのです。

この閣議決定をしたのは東條英機内閣ですが、いかにも軍人出身者らしい、思いやりのある決定であったと思います。
逆に言えば、それまでの内閣が、事変と戦争の意味の違いにこだわり、これを実現できなかった（しな事変を戦争に組み入れなかった）ことは、やや残念なことであったといえるかもしれません。

さて、盧溝橋事件当時のチャイナには、日本が支援する南京政府があり、米英が支援する国民党政府があり、ソ連がバックについた共産党政府があり、さらにこれらに属さない各地の自治政府が混在していました。
本来、政府と名前が付くのなら、それなりの行政機能がなければなりませんが、ここでいう政府というのは、南京政府を除いては単なる軍閥で、近隣の住民から食料や兵を収奪して軍幹部が贅沢な暮らしをするというためだけの組織です。
その意味では、本来ここで「政府」という名前で呼ぶこと自体がおかしいわけで、軍閥、もしくは暴力団とでも呼ぶ方が正解に近いといえます。

繰り返しになりますが、当時の国民党や八路軍、自治政府とも、いずれも国家ではありません。
ですから、国家間の武力闘争を意味する「戦争」という用語を用いている時点で、すでに歴史捏造の手口にはまっています。ここは注意したいところです。

ちなみにこのようなことを申しあげると、米国内でかつて起こった南北戦争だって内戦なのに戦争と呼んでいるではないかという方がおいでになります。
南北戦争は「アメリカ合衆国（北軍）」と、南部１１洲によって構成される「アメリカ共和国（南軍）」との戦いです。だから国対国の国際戦争の扱いになります。

日本においても、幕末の戊辰戦争、会津戦争、箱館戦争、あるいはその後の西南戦争などがありますが、これらは国を「ステイト（State）」として考えた場合に、幕府ステイト対薩長ステイトの戦い、あるいは明治新政府ステイト対西郷隆盛ステイトとの戦いとなっていたわけで、つまり国対国の戦争にあたるという解釈になります。

もっとも西南戦争については、当時の明治新政府は「鹿児島征討」「西国征討」などと呼んでいて、「西南戦争」という呼称は用いていません。

ちなみに昔の日本語では、もともと「役」「乱」「変」が区別されていて、
「役」は、他国との戦争（文永・弘安の役、文禄慶長の役など）、
　　　　　もしくは辺境のでの戦争（前九年の役、後三年の役など）
「乱」は、現政権に対する反乱（壬申の乱、応仁の乱など）
「変」は、政権に対する陰謀や襲撃（本能寺の変、桜田門外の変など）を意味していました。

もう少し言うと、江戸時代における「国」とは全国の諸藩のことで、藩ごとに大名主としての大名が置かれていました。
日本全体のことは「天下」で、これは天皇の下にあるエリアのことを言います。
別な言い方が「日本」で、これもまた日（ひ）の本（もと）、日は天照大御神であり、その直系の霊（ひ）を受け継ぐ天皇の本（もと）あるエリアという意味になります。
そのエリアの外側にあるのが「外国」です。

言葉の定義というのは、とても大切なもので、ここを曖昧にすると情報工作（つまり詭弁）に簡単にひっかかることになります。

さて、しな事変は昭和１２年（1937年）７月７日の盧溝橋事件が発端ということになっていますが、実はそうなったのは、昭和１６年の「西安事件」による蒋介石の変節を、日本側がこの当時察知していなかったことによります。

それまで、しな国民党を率いる蒋介石は、しな国内で、国民党と対立するしな共産党征伐に血眼になっていました。
当時、共産主義者征伐は、欧米社会を含む大きな社会問題になっており、またしな共産党がソ連をバックに、事実上しな各地を植民地化していた西欧諸国の追い出しを目論でいたことから、蒋介石はむしろ積極的に英米協力して、共産党バージを繰り広げていたわけです。

理由は正義ではありません。金儲けです。
英米に代わってレッドパージで手を汚す代わりに、英米からカネや武器を得ていたのです。
現代でも同じことをしている大統領がいますが、彼らは国民の安全や安心などまったく眼中にありません。
ひたすら不幸を装い、カネをせがみ、ただで国民を兵として徴用し、もらった武器で戦闘を繰り広げます。
カネは、もちろん自分のフトコロに入れます。

このお金の問題というのは、物事を見るときに必ず必要になる見方です。
たとえば成田闘争というものがありました。
学生運動家たちと機動隊が成田空港の建設予定地で大激突を繰り返した事件です。
成田闘争は、その激突の状況ばかりがクローズアップされますが、このとき成田に集結した学生たちは、成田に宿泊し、食事もしていたわけです。
その経費はどこからでていたのでしょうか。

当時、東洋には欧米人などの世界の実業家たちが東洋の起点にするハブ空港がありませんでした。
つまりハブ空港を持った国が、その後の東洋経済の中心地になるのです。
候補は三箇所。
成田、金浦、シンガポールです。
金浦、シンガポールには、そのために巨大空港が建設されました。
日本でも、成田に巨大空港の建設が予定され、さらに日本各地まで、そこから飛行機を乗り継ぐことで、ほぼどこの県にも行けるように空港が建設されました。
成田空港は猛烈な反対運動によって建設が進まず、結果として日本はハブ空港の地位を失いました。
逆に言えば、成田の地位を奪うことで国際的に利益を得た人たちがいた、ということです。

話を戻します。
この内戦で、共産党は、勢力を激減させ、ついにわずか三千の兵力で延安に逃げ込みました。
けれど、これによって共産党が壊滅したら、蒋介石はもはや英米等からカネをもらうことができません。
そこで、表向き「共産党にトドメを刺す」と延安の南方にある西安に乗り込んだ蒋介石は、満洲から追い出された張作霖の息子の張学良によって拿捕監禁されたことにして、西安で毛沢東と会談。
「これからは協力して日本を相手に戦う」ことを、ここで決めています。
これを西安事件といいます。

そして北京郊外の盧溝橋付近で演習中の日本軍に向けて、いきなり発砲騒ぎが起こり、翌日には戦闘状態になったのが盧溝橋事件です。
あくまで治安維持が目的であって戦闘などしたくない日本は、現地ですぐに停戦協定を結んで、この事件をまるくおさめています。
ところが、蒋介石や毛沢東の狙いは、あくまで日本との戦いを始めることです。

ですからせっかくの盧溝橋事件が現地であっけなく解決してしまうと、彼らは次々と日本に対する挑発行動を起こしました。
翌８月１３日の第二次上海事変までに起きた主な出来事をひろっただけでも、
７月　７日　盧溝橋事件
　　　　　　北京郊外の盧溝橋付近で演習中の日本軍に向けて発砲
７月１３日　大紅門事件
　　　　　　日本軍トラックを爆破して4名を殺害
７月１４日　日本軍騎兵惨殺事件
７月２０日　盧溝橋城からの日本軍への発砲事件
７月２６日　廊坊事件
　　　　　　天津北平間の軍用電線の修理に向かった日本軍への発砲
　　　　　　迫撃砲まで加えて攻撃。日本側１４名が死傷。
７月２７日　広安門事件
　　　　　　事前の了承のもとに北京城の広安門を通過しようとした
　　　　　　日本軍に向けて不意に手榴弾と機関銃を猛射。
　　　　　　日本側は新聞記者を含む１９名が死亡。
７月２９日　通州事件
８月１３日　大山中尉惨殺事件
　　　　　　第二次上海事変勃発

と、立て続けに日本軍を狙った事件が相次いで起こっています。
つまりこれらは日本軍に対する明らかな挑発行動です。

このときに日本軍がチャイナに居たから、日本は侵略軍だったのだという人たちがいますが、これもまた詭弁です。
明治時代に清国で義和団の乱が起こり、この事件解決のために西欧の７カ国と日本、合わせて８カ国が当時の清国政府との間で締結した北京議定書に基づいて、日本は平和維持軍をしなに覇権していたのです。
ですからしなに居たのは、もともとは日本軍だけではありません。
日本を含む11カ国が平和維持軍をしなに派遣していたのです。

ところがそこにスペイン風邪が流行ります。
これは５６７騒動など問題にならない大事件で、当時の世界の人口は２０億人でしたが、そのうちの５億人が感染、１億人が死亡しています。
現代の世界の人口は当時の４倍ですから、現代でいうなら全世界で２０億人が感染し、４億人が死亡したようなものです。
たいへんな事態だったのです。

スペイン風邪という名称は、スペインの王族が感染したことからそのように呼ばれるようになったのですが、このときの発症源はチャイナの武漢です。
そして感染者が大量に生じたのも、当時のチャイナでした。
感染すれば死に至ります。
だからこのとき世界の軍隊は、感染者が少なかった日本に後を託してチャイナから撤兵しています。
結果、日本だけが、混乱し、政府不在のチャイナに軍をそのまま置くことになったのです。

この当時、日本軍は真面目にしなの庶民の暮らしを守りました。
そして各地で治安を回復させ、現地に平和をもたらす努力をしていました。
平和維持のための軍隊派遣なのですから、当然の行動です。

さて、この時代、「梅蘭芳」という京劇の役者がいました。
下の写真です。
京劇の女型で、たいへんな人気を博した男性です。
いまの日本で行ったら、坂東玉三郎と、大人気女優さんを足して二で割ったよりも数倍の人気を持っていた俳優さんです。

　梅蘭芳

しなにおける京劇というのは、私達の感覚では、日本の歌舞伎と似たような、しなにおける伝統芸能といったイメージしかありませんが、実は、しなにおいて京劇は、しなにおける歴代王朝や昨今の共産党よりも、しなの民衆にはるかに大きな影響力を持つ存在です。

私たちは、京劇といっても、Youtubeの動画でたまに観るくらいで、甲高いしな語の歌に、激しいドラが鳴り響き、明るい舞台の上で豪華絢爛な衣装を付けた役者さんが舞うくらいのイメージしか持ちません。
ところが、当時のしなでは、もちろん京劇は今と同じく、夜、芝居小屋で上演されるのですけれど、舞台照明はロウソクですから、決して明るくない。
小屋の中は薄暗いわけです。

その薄暗い空間に、すし詰め状態に人が入り、ドラやハンショウが大音響で連続して打ち鳴らされ、ほとんどヒステリックな歌声が響き渡り、護摩が焚かれ、観客たちはある種のトランス状態となり、まさに熱狂します。
つまり京劇は、私達が想像するよりも、はるかに強いメッセージを、人々の感情に訴え、西欧における宗教以上に人々を指導する、実はしなの伝統文化なのです。
つまり、京劇を敵に回すことは、Chineseの民衆を敵に回すことになる。
それだけの力が、実は京劇にあるのです。

残念ながらこの時期、日本は京劇を敵に回しました。
写真の梅蘭芳も、日本のための上演を要求されましたが、インフルエンザの予防薬を大量摂取して４０度の熱を出してまでして、これを拒否しています。

なぜでしょうか。
簡単な図式があります。
当時、政治的に力のあった国民党と、日本と、共産党の対比です。

「国民党」は、暴徒そのものです。
国民党の兵士たちが芝居小屋を代金も払わず傍若無人に小屋を占拠し、小屋内で他の観客との暴行事件を多発させていました。
国民党がやってくると、京劇の役者たちは芝居にならず、観客たちは恐怖におののかなけばならなかったといいます。

「日本」は、逆に京劇の芝居小屋を保護しました。
つまり京劇の歌舞団にとって、日本は味方、国民党は脅威だったのです。
現実は厳しいものです。
味方よりも、脅威が勝るのです。
ですから彼らは自分たちの安全のために、国民党に尻尾を振りました。

さらに悪いことには、強力な日本陸軍の力を背景に横暴に走る「日本人」もいました。
日本に併合された半島の人たちで、彼らはチャイニーズに対して上級民であるという態度をとり、目に余る横暴を働いていました。
チャイニーズたちは、あまりの横暴に、これを日本軍や日本人に繰り返し訴えるのだけれど、日本軍は動きませんでした。
つまり日本人は、「Chineseが困っているときに助けてくれない」人々とみなされました。
ですから、日本人は、たのみにならずと見られました。
その一方で、国民党は、言うことを聞かなければ暴力をもってというやり方でした。
動いてくれない日本軍と、ゲリラ的に暴行を行う国民党。
当時のチャイニーズたちが、どちらの言うことを聞くようになるかは、あまりにも自明でした。

こんな話があります。
上海には、外国船舶がたくさん往来していました。
その外国船舶に、Chineseの旅行客たちも乗りました。
すると欧米各国の船は、乗船したChineseたちを檻（おり）に入れて、檻の四方に銃を持った兵隊を立たせました。

日本人の感覚からすると、これはたいへんに無礼なことです。
ですから日本船舶では、このような仕打ちはまったくなかったのですが、ところがChineseたちは、そんな日本船舶よりも、西洋の船舶への乗船を好みました。

なぜかというと、Chineseの中には、泥棒をしたり暴れたりする者もいるわけです。
銃でも盗めば、それこそ、その者は他のChineseたちを銃で脅してあらゆる財物を巻き上げます。
ですから何も起こらないように、自分も含めて檻に入れてもらい、四方から銃を突きつけてもらうほうが、Chinese自身が安心かつ安全だったのです。

ところが日本人は、Chineseを信頼してると称して、檻にも入れないし、銃も突きつけない。
それでいて盗難や暴行事件が起これば、犯人を殴ります。
つまり日本人は暴力的（？）と見られたのです。

この違い、ご理解いただけますでしょうか？
マキャベリの「君主論」にある次の言葉、
「乱世にあっては
　慕わられるより怖がられる方が
　はるかに安全」
という言葉を思い起こしていただければ、理解の助けになるでしょうか。

「共産党」はというと、いかなる京劇の人気役者であろうと、言うことを聞かなければ即時、死を与えます。
その一報で、言うことを聞けば、巨額な経済的支援が行われます。
そしてその支援は、すべて、しなの人民の教育ためだと説明していました。

この国民党、日本、共産党、三者の違いは、結果として広いしなの中で、共産党の人気を不動のものにしていきました。
日本人の中には、日本軍は規律正しかったし、日本人はChineseに対して、人道的な扱いをしてきたし、良くしてきてあげたのに、どうして日本が恨まれなければならないのか。
なぜ、国民党の中に、共産党のスパイや、共産党に呼応する人物が後を絶たなかったのか、まったく理解できないという人が歴史学者の中にも、いまだにたくさんいます。

けれど、それは根底からしなを見誤っていることに起因しています。
日本は、天皇がおわし、天皇のもとに、領土領民が「おほみたから」とされてきた、国を一家と考えられる、あるいみ世界に類例のない、まさに古代からの国民国家です。

けれどしなは、古代から外来王朝に植民地支配され続けた国です。
しなは易姓革命の国であり、王朝が滅んでも、Chineseは生き残ってきたのです。
しなでは、王朝や政治体制よりも、Chineseの方が古くて長くて圧倒的に数の多い先住民なのです。

７月７日の盧溝橋事件のあと、通州事件などの事件が相次ぎ、ついに８月１３日には第二次上海事変が勃発しています。
なぜ上海事変が起きたのか。
答えは明白です。
当時、チャイナに居た日本人民間人は、危険の増したチャイナから日本に帰国するため、港のある上海に集結していたのです。
その数、なんと３万６千人。
この３万６千人を、通州事件同様に大虐殺しようと、国民党はその１５０倍以上の規模で襲いかかろうとしたのです。

ひとつ弁解をしておくと、当時のしなにいた日本軍の中には、Chinese社会をよく理解し、Chineseへの対応について、「こうすべし」という明確な手立てを講ずることを強く主張する人たちもいました。
それは、先程述べた、檻に入れて銃をつきつけて輸送するというように、一見すると怪しいものと思えるものも含めて、それで実際に欧米諸国が統治に成功していたわけです。

ちなみに、ドイツなどは、いまだにChineseからはたいへんな人気です。
しなでは、日本車は嫌われますが、ドイツ車のワーゲンなら、タクシーとして走行が１００万キロを超えても使い倒されます。
ほとんど全部のタクシーがドイツ車です。
ドイツは、義和団事件の際に、最も大きな犠牲を払った国です。
それだけに彼らはChineseを研究し、その結果、義和団事件から１１７年経ったいまでも、ドイツ人はしな社会で大成功を治めていますし、しなに反日はあっても、反独はまったくありません。

ドイツは、義和団事件で学習したのです。
彼らには、相手を人として敬い尊重する紳士的な対応は、まったく通用しない。
あくまで脅すのみ、なのです。

ところが日本は、ドイツより以前からしなと関係を持ちながら、いまだにChineseをわかっていない。
わかっていないどころか、日華事変の勃発した昭和１２年当時は、日本国内では民政党と政友会の二大政党が、互いに罵り合い、罵倒しあい、内閣の足を引っ張り、議員は自己の票のために地元有権者に媚（こび）を売るばかりで、国際情勢や、近隣国の情勢には、現実にそこで日本人が連日酷い目に遭わされているのに、まるで無頓着でした。
そうした日本の内向き志向が、結果として多くの日本人の命を失わせる結果になり、そして日本を戦乱のルツボに追い込んで行ったのです。

残念なことに、人の形をしていれば人ではないのです。
そして、国内政治が、国内での対立と闘争ばかりを繰り返していたら、結果として日本人が、ひどい目にあうのです。

盧溝橋事件は、日本陸軍が北京の南を流れる盧溝河に架かる橋近くで夜間演習をしていた際に、突然何ものかから発砲を受けた、これとほぼ時を同じくして近くにいた１０万の国民党軍も、銃撃を受けた、そして日本と国民党軍が、互いに一触即発の事態になったという事件です。

しかも発砲を受けたとき、演習をしていた日本陸軍は、実弾を携行していません。
つまり銃は持っていたけれど、弾は持っていない。
弾がなければ、国民党に発砲のしようもないわけで、両軍とも軍使を出して、現地で事件を拡大しないように交渉し、事件発生の５日後には、日支両軍は停戦協定を結んでいます。
事件は、これで解決してしまったのです。

ところが両軍を争わせようと仕掛けた側の中共政府は、両軍が和解してしまうと困るわけです。
この中共が仕掛けたという事実については、しな共産党の周恩来首相が昭和２４(1949)年１０月１日の「中華人民共和国」成立の日に、明確に述べています。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝
あの時（盧溝橋事件の際）、我々の軍隊（共産党軍）が、日本軍・国民党軍双方に、（夜陰に乗じて）発砲し、日華両軍の相互不信を煽って停戦協定を妨害し、我々（共産党）に今日の栄光をもたらしたのだ。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝

思惑通りにならなくても「なった」と強弁するのは、共産党やカルトに際立った特徴です。
盧溝橋事件では、彼らの思惑通りに日本と国民党軍を戦わせることができなかった。
その「できなかったこと」を、逆に「今日の栄光をもたらしたものだ」と強弁する。
本当に、毎度毎度の同じ手口です。

周恩来の発言は、盧溝橋事件が当事者であるしな国民党と日本陸軍との紛争ではなく、第三者であるしな共産党による「工作」であったことを明確にしています。
実はそれだけではなくて、盧溝橋事件の最初の発砲事件から４日目の７月８日に、しな共産党は日本との全面交戦を呼び掛けているのです。
けれど日本も国民党も、互いに使者を派遣して１１日には和議を結んでしまう。
つまりこの段階で、共産党の工作は失敗に終わっていたのです。

そこで、あくまで日本と国民党とを戦わせたい中共が仕組んだのが、同年７月２５日の廊坊駅における国民党軍と日本軍との戦闘（廊坊事件）、７月２６日の北京市の広安門において日本兵が襲撃されるという広安門事件です。

そしてこの二つとも、日本によって見事に鎮圧された結果、廊坊や広安門での工作員たちが、北京郊外の通州市に集結して、日本人居留民を襲ったのが７月２９日の通州事件です。

それでも戦いたくない日本は、民間人の商社マンでしな通の船津源一郎に依頼して、それまでのしな国民党の言い分を全部呑むから、互いに仲良くしようともちかけています。
これが「船津工作」と呼ばれるもので、日本が国民党側の言い分を全部呑むなら、国民党としては、最早日本と争う理由がまったくありません。

そこでこの条約調印が、１０日後の８月９日に上海で行われることになったのですが、この調印を是が非でも実現させたくないしな共産党がこの調印式を中止させるためにやったのが、上海市内における日本海軍陸戦隊中隊長、大山勇夫中尉の惨殺事件です。
大山中尉は、クルマで上海市内を走行中、突然、取り囲まれてて銃殺されています。
それも、機銃掃射を浴びて、虫の息となっているところを、わざわざ車外に引きずり出して、青龍刀で頭蓋骨を割られるという残酷さで、です。

さらに続けてこの日、一人のChinese死刑囚が国民党軍の軍服を着せられて、上海飛行場の門外で射殺されるという事件も起こりました。これまたしな共産党による工作で、いかにも日本が発砲したように見せかけたものでした。

こうして日本としな国民党との和解工作は破談になり、翌８月１１日にはしな国民党は、日本との停戦協定を破って、公然と上海に、なんと５万の兵を進めます。
そして８月１３日には、いきなり日本軍の駐屯地に機関銃による射撃を開始しました。
日本側の兵力は、この時点でわずか４０００名です。

そしてやむなく、日本は上海派遣軍を編成して、国民党討伐に乗り出したのです。

※この記事は２０１７年７月６日のねずブロ記事をリニューアルしたものです。