日華事変、大東亜戦争、そして現代における慰安婦問題や南京虐殺、あるいは７３１部隊の嘘など、現代の世界では、かつての日本についての大嘘がまかり通っています。
これらの問題について、多くの論客の方が、様々な切り口で、これらの情報の嘘を「理論的に」暴（あば）いているのですが、残念なことに世界の動きは日本軍悪玉論がまかり通っているのが実情です。
誰も騙されたくないのに、ではどうしてこのような陳腐な嘘がまかり通るのかと言えば、その嘘話が「常識化」しているからです。
ここに情報戦の「要」があります。
現代の西側諸国は民主主義を標榜しています。
ですから大統領も議員も、すべて選挙によって選ばれます。
選挙に選ばれるためには、有権者の期待に答えなければなりません。
期待が得票になるからです。
従って、現代の西側世界においては、政治家は、世間が持つ常識を味方につけることになります。
工作をする人たちは、世間の常識を演出するのです。
これは実際に世間がどのように思っているかは関係ないことです。
それを「世間の常識」と「誤認させる」ことが大事になります。
工作をする人は、メディアや、影響力のある芸能人、あるいはお金がほしい言論人などを動員して、嘘を、あたかもそれが世間の常識であるかのように演出します。
そしてひとたび、この「常識」が出来上がると、これにいくらいわゆる正論を持って対抗しようとしても、打ち寄せる波に木刀で向かうような状態となり、まったく歯が立たなくなるのです。
そこでまず、情報戦とはどのようなものかを、先の大戦前にさかのぼって考察します。
そのうえで、現代においてそうした情報戦に勝利する方法を考えたいと思います。
ひとつの例を申し上げます。
日米開戦前のアメリカです。
当時の大統領はフランクリン・ルーズベルトです。
当時のアメリカは、1920年のブラック・マンデーの不況から、いかに脱出していくかが最大のテーマとなっていました。
ルーズベルトは、1933年に大統領に就任すると、ニューディール政策と呼ばれる公共投資で失業者の大量雇用を行い、全米の景気回復に尽力していました。
ところがそのためのいくつかの政策が、米国最高裁から「不当競争だ」として違憲とする判決が出てしまうのです。
このため米国経済は、1937年（昭和12年）には、またしてもデフレ・スパイラルに陥入ります。
1940年には、名目GDPも失業率も、大恐慌のときの水準にまで戻ってしまうのです。
ここで景気の巻き返しを図らなければ、大統領再任は難しい。
一方、Chinaでは、1937年に盧溝橋事件、通州事変などが立て続けに起こり、同年には第二次上海事変が勃発し、Chinaに上陸した日本軍によって、圧倒的な軍事力を持っていた国民党が蹴散らされました。
この国民党のボスが蒋介石で、妻が宋美齢（そうびれい）で、彼女は、辛亥革命のときの孫文の妻の宋慶齢（そうけいれい）の妹にあたります。
そもそも国民党が、なぜ日本軍に歯向かうという選択をしたのでしょう。
もともと日本軍がChinaに駐屯していたのは、11カ国が共同して行った北京議定書に基づくものです。
ですから出兵も、11カ国共同です。
何も日本だけが駐屯していたわけではありません。
アメリカもイギリスもドイツもフランスもロシアも、その他５カ国とともに駐屯していました。
これはいまでいう、ソマリア海賊掃討のための多国籍軍駐留と同じものです。
しかも当時のChinaは中央政府を失い、内乱状態にさえありました。
そうした中にあって、日本軍が駐留しているエリアや都市では、極めて高い治安が保たれていました。
高い治安が保たれるということは、Chineseたちにとっても、それは嬉しいことです。
本来なら、Chinaの覇権を握ろうとしていた蒋介石にとっては、日本軍は味方に付けるべき存在であるはずでした。
ところが西安事件をきっかけに、蒋介石はChina共産党と手を組んで、抗日作戦に打って出ます。
それまでの国民党は、日本とではなく、China共産党と戦っていました。
ところが国民党は、西安事件後、日本を敵にしたのです。
なぜそうなったかについては、様々な憶測が飛んでいますが、今日はそこが趣旨ではありませんので、そのあたりの事情についての解説は省略します。
問題は、蒋介石が以後、日本を敵としたことです。
なぜ治安を維持している良心的な日本を敵とすることになったのか。
実は、そこに「アヘン利権」が絡んでいたという説があります。
このことは河添恵子さんの著書『トランプが中国の夢を終わらせる - プーチンとの最強タッグが創生する新世界秩序』に詳しいので、詳細は同書をお読みいただくとして、簡単に要約すると、要するに蒋介石の妻の宋一族が持っていたアヘン利権が、日本軍の良心的統治によって壊滅させられたということが原因となっていたという説です。
もとのマーケットを取り返すためには、日本軍を追い払わなければならない。
そのために宋一族は蒋介石のスポンサーになって資金提供をしていたし、娘を蒋介石の嫁にしたというのです。
ところが彼らが頼みとした国民党は、誰が見ても圧倒的な軍事力を持っていたにも関わらず、あえなく日本軍に敗れてしまう。
そこで宋一族が次に頼みとしたのが、米国だったというのです。
日本が南京戦に勝利したのが1937年12月です。
翌1938年7月には、早くも米国で「日本の侵略に加担しないアメリカ委員会」という組織が結成されています。
この委員会には、ヘンリー・スティムソン元国務長官、ロジャー・グリーン元在漢口アメリカ総領事、ハリー・プライス元北京大学教授、ジョージ・フィッチChinaYMCA主事、作家のヘレン・ケラー、パール・バックなど、以後、徹底した反日活動に加担した著名人がズラリと名を連ねています。
彼らは同月には、『日本の戦争犯罪に加担しているアメリカ』というブックレットを作成しました。
その主張は、茂木弘道史実を世界に発信する会会長代行によりますと、次の５点に要約されます。
１ 日本は中国の国土に不法な侵略を行っている。
２ 日本は軍需品仕入れの半分をアメリカに依存している。
３ つまりアメリカは侵略者日本の共犯者となっている。
４ 平和のためアメリカは共犯者であることをやめるべきである。
５ 日本との貿易関係を犠牲を払ってでも停止すべきである。
この委員会の主張は、全米の各種メディアを動員して展開されました。
そして対日軍事活動に米国が介入することは、実は、米国の不況からの脱出を模索するルーズベルト大統領にとって、まさに天の助けでした。
ルーズベルトは、日本のChinaでの軍事行動について、次のように述べました。
「宣戦布告もなく、
いかなる種類の警告も弁明もなく、
女性や子供を含めた民間人が
空から降ってくる爆弾によって
虐殺されている・・・」
「日本の侵略に加担しないアメリカ委員会」の主張は、まさしく事実を無視した荒唐無稽なものです。
しかし、この委員会の主張は、不況脱出を図ろうとするルーズベルトの意向と合致するのです。
なぜなら軍産複合体の活性化こそが、全米の景気回復にあたっての最大のニューディールだったからです。
戦争を、政治から見ようとするだけでは、その全貌は見えてきません。
必ず経済がその背景にあります。
つまり、Chinaにおける宋一族の経済的利益の回復と、ルーズベルトの軍産複合体の活性化という米国の経済的利益は、ここで見事に一致するわけです。
「日本の侵略に加担しないアメリカ委員会」が発行したブックレットは、わずか６万部です。
しかし、その６万部は、各種メディアや、全米での講演活動などを通じて、あたかもそれが米国民の世論であり、常識であるかのように宣伝されていきます。
実際には、日米開戦前の世論調査では、「日米開戦を望まない」と答える人が全米の８５％に達していました。
つまり本当の世論は、誰も戦争など望んでいなかったのです。
ところが、わずか数パーセントの「望む」という声が、あたかも全米の共通した世論のようにして扱われたわけです。
このことは、昨今の５６７騒動や迷惑注射の事例とまったく同じです。
日本でも工作は行われました。
日本だって日米の開戦など、誰も望んでいない。
ところがメディアが動員され、特に朝日を中心に、鬼畜米英とか、あたかも戦争をするのが当然だという風潮が演出されていったのです。
こうした世論ではないことを、あたかも世論であり、国民の常識であるかのように思わせ、演出することは、いまも行われていることです。
特に四方八方から悪口を言われている人物が、本当に悪者なのか、私達は冷静に判断しなければなりません。
現代日本の常識では、政治はあたかも芸能ニュースどころか、与野党という名の吉本漫才のボケとツッコミでしかなく、世間は政治に呆れて、政治離れが促進され、この結果、特殊な利権集団が政治上の巨大な力を持つようになっています。
これは「誘導」です。
日本の常識は、騙す者と騙される者がいるとき、騙すほうが悪いとしますが、世界の常識は、騙される方が悪いのです。
日本人も、先の大戦時における米国民も、同様に「騙される人々」になっていたのです。
宣伝戦というのは、世間に「どのような常識を作り上げるか」という戦争です。
従って、冒頭に述べた慰安婦問題や南京虐殺、あるいは７３１部隊の嘘などに抗するためには、我々が主体となって、そうではない真実の歴史の共有化、つまりいかにして真実を常識化していくかが不可欠になります。
それはたとえば、ある健康食品が有効だということを宣伝するために、難解な学者の証明書を何十枚も重ねることよりも、著名な芸能人が「私も愛用しています！」とひとこと述べるほうが、何百倍もの宣伝効果を持つことと同じです。
仮にいま、明確な敵を示すとともに、真実の日本の姿が書かれ、著名人の推薦文がいくつも掲載されたブックレットを国内に５０万部、海外向けに数か国語に翻訳したものを１５０万部印刷して、国内外の書店や、主要な政治家等にバラまき、これをテレビで宣伝したら、そのプロモーション費用は、おそらく１０億円内外で済むことになるでしょう。
これは年間のODAの１００分の１の費用で済むことですが、これを日本政府がやったのでは話になりません。
政府が出資した民間団体が行うから意味があるのです。
なぜなら政治は対立だからです。
そうではなく、民意を作っていく。
世間の常識にしていく。
そこにこそ、情報線の要諦があります。
そもそも日本は、庶民文化の国です。
その庶民の多くが目覚めたとき、日本は変わる。
これは必ず変わります。
よく、「嘘は百回言ったら本当になる」と言います。
違います。
百回言おうが、千回言おうが、嘘は嘘です。
そして嘘は、たった一辺の真実の前に、もろくも崩壊します。
嘘に騙されるのは、真実が良く見えないからです。
薄暗闇の中でうごめくのが嘘です。
古事記なら「狭蝿那須満、万妖悉発」です。
光のない狭いところで、たくさんの蠅が飛び回り、暗がりから若いお姉さんが「いらっしゃ〜〜い」と声をかけているような状態です。
そんな暗がりも、天照大御神が岩戸からお出ましになると、いっぺんに霧散してしまうのです。
太陽の明るさの前に、嘘は通用しません。
太陽のような明るさ、あたたかさ、陽気さで、真実を明らかにしていく。
そんな仲間たちが増えると、それが
一燈照隅
万燈照国
となり、常識を変える力となるのです。
※この記事は2017年８月のねずブロ記事のリニューアルです。
