戦争とはなにか。
これに明確な答えを出したのが19世紀初頭に活躍したプロイセン王国のカール・フォン・クラウゼヴィッツの名著『戦争論』です。
クラウゼヴィッツは、ナポレオン戦争にプロイセンの将校として参戦した人です。
この戦いで戦闘での敗北と捕虜としての抑留経験を持ちます。
虜囚を解かれてベルリンに帰還したとき、当時のプロイセン王国はフランスの占領下にありました。
プロイセン国王のもと、プロイセン陸軍の再編に尽力したクラウゼヴィッツは、第3軍団参謀長としてワーテルローの戦いを勝利に導き、その後に本書を起草しています。
そして彼の死後に遺稿として発表されたのが、この『戦争論』です。
クラウゼヴィッツはこの本の中で、戦争とは暴力による決闘であると説きました。
そしてその暴力は、政治的、社会的、経済的、地理的な要因によって抑制される。
つまり戦争は、政治に従属されたものである。
従って戦争は「国家の行う究極の外交手段」である、と説きました。
戦争は、国家が行う政治に従属した外交手段なのですから、当然、戦争にルールが必要です。
このルールが定められたのが、1899年、および1907年のハーグ陸戦条約で、これには当時の世界の主要44カ国が条約を批准しています。
そしてこの条約によって、世界の各国は、戦争において、交戦者は正規軍、民兵、義勇兵に限ることと規定しました。
具体的には、交戦者の資格を得るのは、
１ 部下の責任を負う指揮官が存在し
２ 全員が遠方から識別可能な固著の徽章を着用し
３ 公然と兵器を携帯していること。
および、
４ 一般の民衆であっても、公然と兵器を携帯していれば交戦者とする
とされました。
そしてこれ以外の者、たとえば一般の民衆等は交戦者ではないので、これを殺害することは交戦行為とは認められないと国際的に定められました。
「交戦行為として認められない」ということは「交戦行為ではない」ということです。
「交戦行為ではない」なら、そこに戦時国際法は適用されません。
適用されないということは、それはただの不法な暴力であり、ただの殺人や傷害であるということです。
そして万国共通で、殺人や傷害は、それが軍人が行うものであろうがなかろうが、刑法上の罪にあたるものとなります。
ルールというものは、相手に守らせるものであって、自分が守る必要はなく、勝てばすべてが正当化されるという考え方を持つ野蛮な国もあります。
ですから、一般人を大量虐殺しても、戦争に勝ちさえすれば良いという考え方も、世の中には存在します。
我が国は野蛮国ではありません。
世界に冠たる武士道の国です。
ですからハーグ陸戦条約批准後、その内容が明治４５年１月１３日に、
『陸戰ノ法規慣例ニ關スル條約』
として公布され、軍においても、これを徹底することが求められました。
さらに、国際条約は国内法に優先することが、世界の常識です。
つまり、我が国はこの条約を遵守して、以後の戦争を戦っています。
大東亜の戦いにおいて、チャイナの国民党軍は、はじめからこの条約を護る姿勢がありませんでした。
それでも我が国は、あくまでこの条約を国際法として遵守しながら、戦いを進めています。
日米戦争においても、初期から中期にかけて戦いは、日米ともに条約を遵守して行われたということができます。
これが明らかに民間人への虐殺行為へと変化したのが、広島、長崎への原爆投下です。
原爆投下は、これはもはや国家の外交交渉の延長線上にある戦争行為を明らかに逸脱する、民間人への虐殺行為です。
民間人への虐殺は、戦争行為ではありません。
完全な暴力行為です。
たとえ国家意思のもとで行われたとしても、明らかな犯罪です。
我が国は、正々堂々の戦争を行なったのです。
我が国は、国家として、暴力や犯罪に加担する意思は持ち合わせていません。
原爆投下によって、日米戦争は戦争ではなく、ただの虐殺、ただの暴力に変化しました。
そのような暴力に我が国は加担する意思は一切持ち合わせていません。
ですから、我が国は、８月１５日に自主的に戦闘行為を終結させています。
だからこの日を「終戦の日」といまでも呼ぶのです。
先の大戦に、日本は白旗を掲げて降参したのではありません。
日本は鋼鉄の意思と誇りを持って、暴力を否定したのです。
このことはいずれ、世界の常識になっていくことです。
※この記事は2022年8月の記事のリニューアルです。
